POSの分析機能とdPackの分析機能にはどんな違いがありますか?

dPackが最初に開発された時は、売上分析機能からスタートしました。POSで蓄積されたデータを有効活用しようというのがその最初の設計ポリシーだったからです。

ですが、POSにも集計機能や分析機能があります。ここではdPackの分析機能との役割分担についてご説明します。

(1)POSの売上分析

POSでは、クラウド上のサーバーに売上レシートデータを7年分保管するように設計されています。これは、税務上の証憑書類の保存期間に対応しているためです。このデータ保存があるので、レシート控えを紙で保存するという必要がなくなりました。

つまり、最も細かいレシートデータが取り出せるようになっているのです。

一方、大量のデータを蓄積しているということは、それを集計するのにとても時間がかかります。

ですから、すぐに取り出せるデータは直近の31日間に限定することで、集計スピードを上げています。

これは、POSの分析機能が、直近の売上データを検索して、修正したり入力間違いを探し当てたりすることを主たる目的にしていて、お客様からの問い合わせにすぐに対応できるようにしているからなのです。

(2)dPackの売上分析

それとは逆に、dPackの売上分析は、事業者の会計期間(12ヶ月)において経営成績を分析できるようにすることを目的に開発されました。

ほとんどの事業者は1年毎に決算を行い、前年度と比較しながら経営成績を評価しています。

ですので、dPackでは売上データは標準で過去24ヶ月をデータとして保存し、それよりも古いデータは自動的に削除して集計スピードを早めています。(別料金で25ヶ月以上の保管をすることも可能です)

dPackは集計スピードを早めるために、画面上に表示される集計データについては、集計テーブルを使って事前に集計して保持しています。売上データが5分毎にPOSから送信されてくるたびに、再計算して集計しています。

そのため、すでに集計したデータを表示するだけなので、分析帳票の画面表示が数秒で可能になるのです。

このように、POSとdPackは分析機能について役割分担をしています。

dPackの分析機能についてはこちらにサンプルをご用意しています。

POSで登録された異なる商品を売上分析では同じ商品として集計したい

店舗で使用するPOSでは部門ごとに商品を登録することで、商品を探し出すのを容易にしたり打ち間違いを防止するように設定されることが多いです。その「部門」を使って、例えば、売り場ごとのメニューを切り替えたり、ランチメニューとディナーメニューを分けたり、仕入先として部門を使用したりと、POSの「部門」はいろいろな用途に使用されることが多いです。

ところが、POSの商品マスタでは1つの商品に対して1つの部門という1対1の関係で登録する必要があるので、もし複数の部門で同じ商品を販売したい場合には、それぞれの部門に同じ商品を登録しなければなりません。

ところが、経営管理上は、そのような別々に登録された商品を、同じ商品として集計し、売上数量や売上高を管理したいということがよくあります。

具体的な例として次のようなケースを考えてみます。

部門商品名販売価格(税込)
ホールビール中(ホール)500円
テラスビール中(テラス)600円
カウンタビール中(カウンタ)450円

このように、同じ商品であっても時間帯や提供場所などで販売価格も異なるというケースに対応するために、販売価格が異なる複数の商品として登録されていることもあるでしょう。

NECモバイルPOSではこのように表示されます。

このままでは、次のように、dPackにマスタが自動連携された時に、3つの別々の商品としてマスタデータ連携されてしまいます。

また、売上分析で商品別売上の集計を照会すると次のように商品別に表示されます。

さて、売上分析の目的によっては「ビール」の合計を見たいという場合もあります。その場合には、dPack側で「商品分類」を追加して、売上分析を商品分類で集計された状態で表示することができます。その関係を先ほどの図で表すとこうなります。

部門商品名販売価格(税込)商品分類「集約商品」
ホールビール中(ホール)500円ビール
テラスビール中(テラス)600円ビール
カウンタビール中(カウンタ)450円ビール

(1)商品分類マスタを使用する準備をする

商品分類は、商品分類マスタでユーザーが任意の名称で登録できる分類です。例えば、ブランド、色、サイズなどの商品の規格について登録したり、異なる商品を集計したいときに使うよう設計されています。まずはこの「商品分類」を使用する準備をします。ユーザーが自由に設定できる分類は5種類までです。

次の例では、あらかじめ「予備」という名称で5つ目に初期設定されている商品分類を使用して、「集約商品」として使用できるように設定しています。

ここでは、商品分類名を「集約商品」という名称で登録しました。この画面で「使用区分」を「使用」に変更することで、商品マスタ詳細の画面上に、「集約商品」という入力欄が新しく追加されます。

ここに、集約したときの商品名を入力します。この例では「ビール」という名称を登録しました。同様に、他の2つの商品についても集約商品に「ビール」と登録しておきます。

これで、異なる複数の商品を同じ商品分類で集計する準備は完了です。

(2)商品別売上分析の表示項目を追加する

dPackの商品別売上分析は、上記(1)で設定した「商品分類」で集計表示することができます。しかし、商品マスタに「集約商品」を登録しただけではまだ集計されず、元の商品名で集計されたままです。

この画面では、表題部に「商品内訳」と表示され、その下に「部門」「商品コード」「商品名」の3項目が表示されています。このように、今はその3項目が集計単位になっているため、各商品ごとの数量合計と金額合計が表示されているのです。(上の例では複数の売上レシートの情報が集計されています)

そこで、この「商品内訳」の表示を、その3項目ではなく、「集約商品」に変更して集計すれば、「ビール」という集約商品名で合計することができます。まず確認のために「集約商品」を表示してみましょう。

売上分析画面では、ユーザーが表示したい項目を自由に制御することが可能です。検索条件の右端にある「+」を押して、検索条件設定の画面を開きます。

そこで、「表示する項目の設定」を開いて、「商品内訳」の「集約商品」を表示するチェックを入れて保存すると、「集約商品」が表示されます。

このように、「集約商品」の「ビール」が表示されました。

(注)メニューの短縮表示について

会社名の左側にあるメニュー表示ボタンを押すと、メニューを短縮表示できます。

そのとき、売上分析の表示が、右端が空白になるときは、再表示を押してください。

(3)商品分類「集約商品」で集計する

ここまでの作業では、集計したい集約商品名を正しく登録できているかを確認しただけでした。次に、その「集約商品」で集計するように変更します。

dPackの売上分析は、項目の集計ルールとして

  • 分析画面で表示されている項目で合計して表示する

という機能があります。これを使って「集約商品」で集計してみましょう。

さきほどと同じように、「表示する項目の設定」で、

  • 部門
  • 商品コード
  • 商品名

のチェックを外します。

合計の対象が「集約商品」だけになって、表示されることが確認できました。

この「表示する項目の設定」は、次にこの画面を開いた時にもその設定が保存されていますので、毎回設定を行う必要はありません。

(4)商品マスタのメンテナンスの便利な方法

このように、商品分類に設定した「集約商品」という分類で集計することができましたが、このように部門ごとにバラバラに登録された商品のひとつひとつに商品マスタの画面を開いて「集約商品」の名称を登録することは大変かもしれません。

dPackは基本的にPOSからマスタ情報を自動連携していますが、この商品分類の「集約商品」はdPack上にだけ存在するマスタ項目であるので、POSに商品を登録しただけでは追加されず、dPackの商品マスタにも入力しなければならないのです。もし、このような集約したい商品がたくさんある場合には、dPackの商品マスタを全商品の画面を開いて入力するのは大変です。

そこで、dPack商品マスタにはEXCELファイルでのダウンロードとアップロードでマスタメンテナンスできる機能があります。

その詳しい操作方法についてはこちらをご覧ください。

予算を登録する(売上予算、仕入予算、人件費予算)

店舗管理に必要な要素に、予算登録の機能があります。店舗が独立して採算がとれているのかどうかを把握することは、減損会計が適用されている現在ではとても重要な指標となるのです。

予算といっても、売上だけではありません。仕入も人件費も予算設定が必要です。これら仕入高と人件費を管理可能費といいます。店舗運営には、廃棄ロスが生じないように仕入れ、無駄な人員配置が生じないよう効率的なシフトを組むことが求められているのです。

1.予算登録を行う店舗を選ぶ

予算設定を担当する人が、複数の店舗を担当しているケースもありますので、予算登録はまず店舗を選択するところから始めます。予算を入力したい店舗名をタッチします。


【便利な使い方】

この画面で店舗予算が一覧表示されているので、どの店舗がどこまで予算登録が進んでいるのかを進捗管理することができます。全社の予算編成責任者は、この画面を見て各店の予算作成者を指導することができます。


2.予算登録は原則として日次で

予算と言っても、金額を入力するだけではありません。例えば、売上予算については、客数や客単価という過去の統計上の数値がベースとなって将来の変更点を加味して、結果的に売上高を推定することができるのです。

客数は前年比同数としても曜日によって変化するでしょう。客単価は商品構成やおススメによって店頭の努力によって計画的戦略的に引き上げていくことができるのです。

同様に、仕入予算は仕入率(≒原価率とみなしています。在庫量に大きな変動が無いと前提しているからです)は、取り扱う商品の付加価値によって変化するので、予算を組む時の商品戦略に基づいて予想していきます。付加価値の高い商品を品ぞろえすること、新商品を開発することを想定しながら仕入予算を編成します。

人件費予算は売上高に連動して変動費として考えます。なぜなら効率的な人員配置が必要だからです。無駄な人件費が発生しないようにコントロールすることが求められるでしょう。

これらを日次で予算組みすることは大変そうに思われるかもしれません。しかし、慣れてくると経営者間隔が身についてくる大切な業務ノウハウであることがわかっていただけるでしょう。

日次で登録した予算を月次で集計して、俯瞰してみます。特にバランスが偏っていないかをチェックするのに有効です。

また、日次よりもっと細かい「時間帯別」に予算登録したいという場合にも対応しています。

3.EXCELファイルでアップロードして登録

予算の登録は、画面上からの入力だけでなく、EXCELファイルにダウンロードした後で、EXCELにて入力し、そのファイルをアップロードすることで一括登録することができます。

こうして登録された「予算」は、すべて分析画面の表示項目として使用されるのは言うまでもありません。