3月11日に当社はIT導入支援事業者として採択されました。NECモバイルPOSやdPackを導入して補助金申請され、交付決定されると、2年間の利用料の合計額の2分の1(一部で最高5分の4)の補助金を受けることができます。

詳しくはIT導入補助金2025ホームページをご覧ください。
3月11日に当社はIT導入支援事業者として採択されました。NECモバイルPOSやdPackを導入して補助金申請され、交付決定されると、2年間の利用料の合計額の2分の1(一部で最高5分の4)の補助金を受けることができます。
詳しくはIT導入補助金2025ホームページをご覧ください。
dPack(でぃーぱっく)と読みます。
1998年に開発スタートし、20年以上をクラウド上で安定稼働する外食業・小売業の多店舗経営管理システムです。
まだインターネットがモデムでつながっていた頃、クラウドという言葉もありませんでしたが、必ずこの時代がやってくると信じてインターネットブラウザで完結するシステムを目指しました。
通信回線がモデムからADSL、光ファイバーと進化し、IEやChromeなどブラウザの使用比率が変わり、さらにパソコンからスマートフォンへと端末が変わっていく時代に合わせて着実に進化を続け、dPack Ver.3(開発名d3)は、PCブラウザはもちろん、スマートフォンやタブレットでも動作するようにデザインから見直し、20年間蓄積されたノウハウと機能はそのまま移植して、新しく開発されています。
店舗が複数場所に点在し本部と離れているケースでもインターネット回線でどこでもツナガル時代になりました。テレワーク時代の到来とともに、もはや距離や時間差に邪魔される時代は終わり、店舗もDXを推進するでしょう。
dPackはそのお手伝いを強力に支援していきます。
dPack Ver.3は、過去20年間に蓄積されたノウハウを活かして、
など、豊富な機能が、すべてブラウザ上で動作します。
いえ、必要ありません。
パソコンであればChromeやEdgeなどのブラウザを使用することができます。
iPadなどのタブレット端末では、SafariやChromeをお使いいただくことができます。
はい、可能です。
店舗で使用しているPOSからデータを集めたサーバーと連携することで、できるだけリアルタイムな情報をdPackに取り込んで、売上データ分析や各種帳票の照会ができます。売上データは商品の出庫データとして在庫から自動的に引き落とすことができ、ほぼリアルタイムな在庫管理が可能です。会計データからは、売掛金やクーポン支払などの情報も取得でき、営業日報などの参考情報としても使用できます。
すでに使用されているPOSとのデータ連携については、お客様からPOS事業者様をご紹介いただき、機密保持契約を行ったうえで私どもがPOSデータ連携の打ち合わせを代行することができます。
【例:NECモバイルPOSとのデータ連携】
はい、可能です。
利用者様が集信サーバーを本部内に設置して、各店舗のPOSから毎日のデータを集められている場合には、dPackはそのサーバーとの通信を行うことによって売上データ等のデータ連携を行います。
その場合、集信サーバーが各店舗から日次(1日に1回)で集まってくる場合には、その集信後にdPackとのデータ連携を行い売上分析や在庫移動に反映されます。例えば、店舗営業終了後の閉設時にデータがサーバーに送られる等の運用をされている場合は、翌日の朝にdPackに反映されるのが一般的です。
このため、お客様がお使いになっている集信サーバーの集計タイミングによっては、リアルタイム性は制限されます。
dPackは、開発当初からどのメーカーのPOSであってもデータ連携を行うことをポリシーとしており、お客様の依頼に基づいてPOSメーカーが協力していただける限り、国内外を問わずデータ連携してまいりました。
データ連携の実績としては、NECグループ各社、MICROS、富士通、東芝TEC、ノバシステム、テラオカアスターなど多岐にわたります。
例えば、NECモバイルPOSのように店舗のPOSで売上計上がされる都度、NECクラウド上のサーバーにデータが送信される場合に、dPackは5分毎にそのレシートデータを取得しています。ですので正確にはリアルタイムではなく、5分遅れ程度の時間差があるデータ連携ですので、ほぼリアルタイムという表現をしています。
一般的に、店舗のPOSは現場でストップさせるわけにはいかないので、インターネットに接続されていない場合には、その端末内にデータを一時的に保存しています。そして、クラウド上のサーバーにデータを送信するのは、次にインターネットに接続できた時に再開される仕様なので、そこでも時間差が生じる可能性があります。
なお、dPackがNECクラウドからレシートデータを取得すると、そのまま在庫の出庫として計算処理を行ってほぼリアルタイムな在庫管理ができます。
dPackの分析機能は、店舗や店舗グループ、地域、日付、任意の期間、時間帯、前年対比、イベント期間、商品別や種類などの設定を、利用者が自由に設定することで、POSから受け取ったデータを集計して表示、グラフ化、EXCELまたはPDFダウンロードすることができます。
分析の種類については、大きく分けて
の4種類があります。以下、その概要を説明します。
業績照会は、各店舗の売上高や客数や客層、客単価や人時売上高、仕入高、標準原価、原価率など、店舗の業績を全店舗の一覧で照会したい場合に使用する分析機能で最も使用される照会画面です。ログインしたときに最初に表示されます。店舗別だけでなく、日別、週別、曜日別、月別の集計ができ、全体を把握したいときに活躍します。その分析データをカレンダー形式でイベント期間や曜日祝日などの情報と比較しながら総覧することができます。
売上分析は、商品売上の情報を時間帯や担当者、客層などの別に細かく照会したい場合に使用します。日別、週別、曜日別、月別といった時間属性での集計はもちろん、店舗別、担当者別といった組織属性、部門、商品、商品分析(※1)といった品目属性、客層といった顧客属性の別に細かく分析していくことができます。それらの複数の属性を組み合わせて集計し、集計金額をクリックすることでその内訳をABC分析することができます。
在庫分析は、商品やその加工に必要な材料の在庫の増減について照会できます。POSからデータを取得する売上による出庫と、仕入や社内移動による入庫の入力を行うことによって、リアルタイムに在庫数を照会することができます。また、日、週、月ごとの在庫の入出庫の動きを推移で見ることができる照会画面も用意されています。
仕入分析は、発注仕入機能をご契約いただくと利用できます。詳細は発注仕入Q&Aをご覧ください。
※1
商品分析とは、複数の任意の商品を選択してグループを作っておいて分析集計を行う機能です。売上分析では、画面上で商品を検索条件にする機能がすでにありますが、その指定したい種類やグループがいくつもある場合にこの機能を使用します。例えば、各メーカーのアルコール飲料を日本酒グループ、ワイングループなどの任意のグループで集計して、時間属性や顧客属性などの他の属性でさらに細かく分類して照会したい場合などに使用します。
はい、できます。
分析パターンマスタを使ってどの店舗を集計するのかを設定し、その分析パターンをどの従業員が見ることができるか細かく登録することができます。
また、特殊機能設定マスタを使用して、その従業員が分析機能の各種画面で、原価を表示するかどうかの設定もできます。
それ以外にも、メニュー設定マスタでユーザー設定メニュー(※1)を作成することで、画面左側に表示されるメニューも従業員ごとに設定することができますので、分析だけでなくdPackの機能についても制御することができます。
※1
メニュー設定マスタには、「共通メニュー」と「ユーザー設定メニュー」の2種類があります。「共通メニュー」はdPackサービス全体に共通するメニューですので、ご利用者様で変更することはできません。
業績照会の最も代表的な「店舗別業績照会」は、店舗別に売上や客数などを一覧し、全社業績の全体像を俯瞰することが目的で、ログインしたときに一番初めに表示される画面にしています。
各店舗の業績を表すデータを項目として表の横軸に並べ、縦軸で店舗別に集計しています。
分析パターンを切り替えて集計範囲を変更して店舗を選択したり並べ替えたり、さらに、集計期間を自由に変更しながら各店舗の業績を比較することができます。
それ以外にも、縦軸が日別、週別、曜日別、月別に集計される画面を用意しており、時系列でもってさらに細かく分析していくことができます。(例:A店の当月1日から本日までの業績を縦軸に並べる日別業績照会で毎日の客数の推移を確認する等)
業績照会で表示される画面は、グラフに変換して視覚的に表現したり、EXCELにダウンロードして報告資料を作成するなど、他の用途にも活用しやすくなっています。
・縦軸と横軸の説明
横軸の業績を表すデータ(下図の黄色い部分)は、項目として表示するかどうかを画面上で制御でき、その情報はログインした利用者別に保存して自分の見たい情報だけに絞り込んだり、項目を増やしたりできます。
縦軸の集計の単位(下図の赤い部分)については、メニューから選択することでその集計画面を参照することができます。
業績照会の横軸に表示することができる項目は、以下のとおりです。(2023年1月1日現在)
(分析帳票の種類によって集計の性質上、使用できるものとできないものがあります。)
(1)本日売上と累計売上
指定された日付(本日)の1日分の売上と本日までの当月累計の情報です。さらにその下に次の項目が表示されます。
予算 | 予算管理画面で本日に設定された売上予算を本日分または本日までの当月累計で表示します。 |
実績 | 本日の売上実績または本日までの当月累計を表示します。 |
予実比 | 実績÷予算×100で計算して予算達成度を%表示します。 |
記号(予実比) | 予実比の達成度に応じた記号(◎や↑やOKなど)で表現します。(※1) |
前年 | 前年同日の実績を表示します。(※2) |
前年比 | 前年÷実績×100で計算して前年達成度を%表示します。 |
記号(前年比) | 前年比の達成度に応じた記号(◎や↑やOKなど)で表現します。(※1) |
(2)本日客数と累計客数
指定された日付(本日)の1日分の客数と本日までの当月累計の情報です。さらにその下に次の項目が表示されます。
予算 | 予算管理画面で本日に設定された客数予算を本日分または本日までの当月累計で表示します。 |
実績 | 本日の客数実績または本日までの当月累計を表示します。 |
実績男性 | 実績のうち男性とPOSで登録された客数です。 |
実績女性 | 実績のうち女性とPOSで登録された客数です。 |
予実比 | 実績÷予算×100で計算して予算達成度を%表示します。 |
記号(予実比) | 予実比の達成度に応じた記号(◎や↑やOKなど)で表現します。(※1) |
前年 | 前年同日の実績を表示します。(※2) |
前年男性 | 前年同日の客数実績から男性の客数です。(※2) |
前年女性 | 前年同日の客数実績から女性の客数です。(※2) |
前年比 | 前年÷実績×100で計算して前年達成度を%表示します。 |
記号(前年比) | 前年比の達成度に応じた記号(◎や↑やOKなど)で表現します。(※1) |
(3)本日客単価と累計客単価
指定された日付(本日)の、本日売上の実績÷本日客数の実績で計算した客単価です。累計客単価は、累計売上の実績÷累計客数の実績で計算した客単価です。それぞれ、前年同日または同日累計の客単価とその前年比を表示することができます。
(4)本日標準原価と累計標準原価
指定された日付(本日)の、売上商品の個数に標準原価を乗じて原価計算した売上原価です。累計標準原価はその当月累計です。それぞれ、前年同日または同日累計の標準原価とその前年比を表示することができます。(※3)
(5)本日原価率と累計原価率
指定された日付(本日)の、本日標準原価÷本日売上の実績×100で%表示しています。1-原価率は売上総利益率(粗利率)です。累計原価率は、累計標準原価÷累計売上の実績×100で%表示しています。それぞれ、前年同日または同日累計の原価率とその前年比を表示することができます。(※4)
(6)本日労働時間と累計労働時間
指定された日付(本日)の、本日労働時間を時分で表示しています。累計労働時間はその当月累計です。それぞれ、前年同日または同日累計の原価率とその前年比を表示することができます。(※5)
(7)本日人時売上と累計人時売上
指定された日付(本日)の、本日売上の実績÷本日労働時間で計算しています。累計人時売上は、累計売上の実績÷累計労働時間で計算しています。それぞれ、前年同日または同日累計の原価率とその前年比を表示することができます。(※5)
(8)本日仕入と累計仕入(※6)
指定された日付(本日)の1日分の仕入と本日までの当月累計の情報です。さらにその下に次の項目が表示されます。
予算 | 予算管理画面で本日に設定された仕入予算を本日分または本日までの当月累計で表示します。 |
実績 | 本日の仕入実績または本日までの当月累計を表示します。 |
予実比 | 実績÷予算×100で計算して予算達成度を%表示します。 |
前年 | 前年同日の実績を表示します。(※2) |
前年比 | 前年÷実績×100で計算して前年達成度を%表示します。 |
(9)本日仕入率と累計仕入率
指定された日付(本日)の、本日仕入の実績÷本日売上の実績×100で%表示しています。累計仕入率は、累計仕入÷累計売上の実績×100で%表示しています。それぞれ、前年同日または同日累計の仕入率とその前年比を表示することができます。
(10)本日経費と累計経費(※7)
指定された日付(本日)の1日分の経費と本日までの当月累計の情報です。さらにその下に次の項目が表示されます。
予算 | 予算管理画面で本日に設定された経費予算を本日分または本日までの当月累計で表示します。 |
実績 | 本日の経費実績または本日までの当月累計を表示します。 |
予実比 | 実績÷予算×100で計算して予算達成度を%表示します。 |
前年 | 前年同日の実績を表示します。(※2) |
前年比 | 前年÷実績×100で計算して前年達成度を%表示します。 |
(11)本日人件費と累計人件費(※5)
指定された日付(本日)の1日分の人件費と本日までの当月累計の情報です。さらにその下に次の項目が表示されます。
予算 | 予算管理画面で本日に設定された人件費予算を本日分または本日までの当月累計で表示します。 |
実績 | 本日の人件費実績または本日までの当月累計を表示します。 |
予実比 | 実績÷予算×100で計算して予算達成度を%表示します。 |
前年 | 前年同日の実績を表示します。(※2) |
前年比 | 前年÷実績×100で計算して前年達成度を%表示します。 |
※1
比率種類マスタで任意の値を設定して、記号の種類や文字色を設定することができます。
※2
前年同日の設定は前年対比カレンダーマスタで曜日をずらして当年と同じ曜日にできます。前年祝日についても当年の祝日と同じ日に入れ替えることができます。うるう年の時だは前年日数を1日重複させて追加するので、前年同月合計がそれだけ増加することに注意が必要です。
※3
標準原価は、商品ごとに設定することができます。セット商品やレシピ登録を通じて標準原価を積算し原価計算することもできます。
※4
売上総利益率または粗利率ではなく原価率として表示しているのは、飲食業ではFL比率のFood(食材費)を重要な業績指標としているためです。
※5
シフト管理機能をご契約いただいた場合に表示することができます。
※6
発注仕入管理機能をご契約いただいた場合に表示することができます。
※7
経費管理機能をご契約いただいた場合に表示することができます。
はい、できます。
本日売上実績までは実績数値を使用して、当月の残りの期間については予算金額か前年実績を選択して集計することができます。
POSから受け取った売上実績について、いろんな切り口で集計したり区分して、売上の内容を分析することができます。
それぞれの切り口で集計した売上金額は、その数字をクリックすることで、その金額に含まれる商品別の内訳をABC分析として照会することができます。
集計には、次のような種類を組み合わせて行うことができます。
時間属性
日別、週別、月別、曜日別、時間帯別といった日時を条件に集計できます。時間帯についてはPOSから受け取った情報にオーダー時と会計時の2種類のどちらでも集計することができます。(※1)
組織属性
店舗別、担当者別といった組織を条件に集計できます。この属性の集計は、他の属性と一緒に縦軸にディメンションを展開することができます。
品目属性
商品別、部門別、商品分析別といった商品にまつわる情報を条件に集計できます。1つの商品だけでなく複数の商品を選択して集計することもできますし、商品に登録された部門を使用して集計することもできます。キャンペーンの種類など任意の商品をグループ化して商品分析別という集計も可能です。
顧客属性
客層で集計できます。客層については男性か女性で集計できます。POSから受け取った情報に含まれる顧客属性があれば、その集計を増やすことができます。
※1
時間帯については、12時などの時間単位だけではなく、例えば、昼間時間帯などの名称で11時〜14時と登録することで任意の時間帯でもって集計できます。
はい、できます。
販売管理機能の過去データの取り込みを使って、EXCELデータを取り込むことができます。
データ量が多い場合には、サーバーへの負荷低減とエラー回避のため、当社で対応することもできます。
例えば、売上分析画面は、集計するデータが有している属性の値でもって利用者が自由に設定できますので、その組み合わせは数百種類に及びます。(属性については「Q&A売上分析ではどんな集計ができますか」を参照してください)
例えば、日付を縦軸に、横軸に時間帯を並べて、売上高を集計したいという場合には、売上分析メニューで「日次」を選んで、その中からさらに「時間帯」をクリックします。
すると「日別売上(時間帯別)」の画面が表示されます。
次に、集計したい期間を指定し、どの店舗の情報を見たいかも指定します。分析パターン(※1)を使って複数の店舗を集計することも指定できます。(下図の「分析集計」欄で選択)
それだけで、自分が見たい情報だけに絞り込んだ集計表ができあがり、さらにEXCELファイルでダウンロードもできます。
表示された数字で青い文字で表されているものは、その数字をクリックするとその内訳が表示され、各商品をABC分析で並べ替えて一覧表示することができます。
横軸に表示する見出し項目は、表示非表示を切り替えることができますので、欲しい情報だけを切り取ることができます。
※1
分析パターンとは、集計したい複数の店舗をグループ化してあらかじめ登録する機能です。地域別や店舗ブランド別で集計したり、スーパーバイザーの管轄範囲でグループ化して集計したりする時に使用します。分析パターンとしても複数設定できるので、集計グループが地域と店舗ブランドで交錯している場合には、それぞれの集計パターンを登録しておくことができます。
はい、もちろんPOSの売上出庫は自動的に集計されます。
POSメーカーの仕様にもよりますが、例えばNECモバイルPOSであれば数分ごとにデータ連携しているので、ほぼリアルタイムの在庫数がdPackで照会できます。
POSでの売上返品処理による入庫にも対応しています。
はい、できます。
棚卸の方法はバーコードリーダーによる読み取り、棚卸数を入力する方法や、帳簿在庫一覧を見ながら実地棚卸数量を入力していく方法など、いくつかの方法が用意されています。
また、棚卸する商品の範囲や時期を自由に設定できるので、店舗毎や棚毎の循環棚卸や月に数回の棚卸など、在庫数量の精度を高める工夫ができます。
また、棚卸作業が終われば、帳簿数量との差異を計算し、一括調整(差異数を在庫調整伝票として一括起票)して正しい帳簿数量に置き換えることが可能です。
はい、POSで登録された商品マスターはそのオプションにいたるまですべてデータ連携しています。
例えば、NECモバイルPOSで商品のサイズや色違いなどのオプションを、商品Aに商品オプションでSMLの3つの種類分けをしていたとします。この場合、POSでは商品はAを登録して、そのオプションとしてSMLを登録しますが、在庫管理上はSKUであるSMLのそれぞれに在庫管理をすることになります。
この時、dPackの商品マスタには初めからAとSMLの4つの商品マスタが自動的にデータ連携され、在庫管理はSMLの商品でもって行います。例えば、商品AのMサイズを販売した時、Mの在庫が引き落としされます。
はい、可能です。
dPack Basicでも標準機能としてレシピ機能(部品構成:BOM)をお使いいただけます。
例えば、XYZの3つの商品をセットにしてAセットとして商品マスタ登録し、材料マスタで登録されているXYZの品目を、Aセットと1対3の部品構成で関連づけることができます。これにより、POSでAセット(POSでは商品マスタにAとして登録されている)を販売した場合、自動的にXYZの材料を引き落とします。
店頭や物流倉庫で、XYZをあらかじめセット商品として梱包するなど、荷姿が変わっており、セットの在庫数を管理したい場合には、この部品構成登録を使わずに、商品の移動伝票でXYZを減らしてAに置き換える移動を行うことで管理できます。
飲食店でレシピとして登録する場合は、お客様に販売するメニューを商品マスタに登録し、食材を材料マスタに登録して、その商品1単位に使用する材料の員数(消費量)を登録することで、食材の在庫管理が可能です。ただし、調味料に至るまで完全なレシピを登録する必要はなく、食材の在庫管理を行いたいものだけレシピ登録しておくことで、発注点のお知らせアラームなどの欠品防止に役立ちます。
はい、もちろん可能です。
dPackにはレシピ機能(部品構成:BOM)がありますので、POSに登録された商品はdPackの商品マスタとしてデータ連携して、それとは別に材料マスタには在庫管理したい品目を別登録できます。
例えば、POS商品マスタに商品Aを¥1,100、商品Bを¥900と登録したときに、どちらも材料Bとして在庫管理したいときは、商品AおよびBの両者の部品構成をどちらも材料Bと部品構成を登録しておくことで、どちらも材料Bとして出庫することができます。
(例)商品名JB-1100とJB-900を別々に売上計上して、どちらが売れてもJB-900の在庫を引き落としたい場合
こちらで動画による画面の動きを説明しています(外部サイトに移動します)
dPackでは、店頭の商品と在庫管理している商品に管理している単位が異なることを前提に設計しています。
販売する単位を「商品」在庫管理する単位を「材料」として別々に登録できるようになっています。
例えば、セット商品のようにいくつかの商品を詰め合わせてセット商品ができるケースでは、POSにはセット商品でマスタ登録されることが多いので、それをdPackの商品マスタに自動連携し、材料マスタにバラ商品を複数登録することで、在庫管理をバラ単位で管理できるようにするためです。
なお、セット商品などが少なく、店頭の商品のJANコードなどでそのまま在庫管理をするケースの場合には、商品と材料は1対1の関係になるためレシピ機能を使うことは少ないので、当社が行う初期設定をすることで、POSから商品マスタのデータを連携したときに、自動的に材料マスタまでデータを自動生成するので、2重入力する必要はありませんのでご安心ください。
dPackでは、経理処理で売上と仕入を区別して処理できるように、
・売上で使用する品目を「商品」
・仕入で使用する品目を「材料」
という名称で、区別して管理することができるようにしています。これは日本のほとんどの企業が、経理処理において三分法で処理しているため、その商習慣に沿って設計しています。
この設計によって、セット商品などの組み合わせ商品とバラ商品の在庫管理が実現できています。(セット商品の登録と在庫管理についてはこちらをご覧ください)
それでは、まず売上で使用する「商品」について説明します。
メニューから「マスタ管理」>「商品関係」を選択すると、商品マスタに関係するメニューが表示されます。この画面にある「商品一覧」メニューが商品マスタの入り口で、その主な機能は次のとおりです。
このように、POSとの連動や売上分析に使用するのが「商品」です。
商品一覧メニューを押し、次の画面で検索ボタンを押すと、次のように「商品マスタ一覧」が表示されます。
この画面では、POSから自動連携された商品が一覧表示されています。
例えば、この画面の「PLUコード」は、POSで登録されたJANコード(POSでは「商品コード」と呼んでいます)が自動連携されて表示されています。
ここでPOSの画面を見てみましょう。
POSで登録された情報とまったく同じ内容が、dPackの商品マスタに自動連携されています。
つまり、dPackの商品マスタは、
売上に関する集計をしたり分析するのに使用する=商品マスタ
と、覚えてください。
POSと自動連携している場合には、dPackの商品マスタは、ほとんど変更することがありません。POSでしっかりと正しいデータが登録されていれば、dPackではそのまま流用することができます。
メニューから「マスタ管理」>「材料関係」を選択すると、材料マスタに関係するメニューが表示されます。この画面にある「材料一覧」メニューが材料マスタの入り口で、その主な機能は次のとおりです。
このように、仕入先との取引や在庫の管理に使用するのが「材料マスタ」になります。
材料一覧メニューを押し、次の画面で検索ボタンを押すと、次のように「材料マスタ一覧」が表示されます。
この画面では、発注にも使用する仕入単価や在庫数量を数えたときの計測単位(個やグラムなど)が表示されています。
つまり、dPackの材料マスタは、
発注仕入や在庫に関する集計や資産評価に使用する=材料マスタ
と、覚えてください。
ところで、この画面例では、ほとんど商品と同じ品目が、表示されていますよね?これは、売上で使用する「商品」と、仕入で使用する「材料」がほとんど同じだからです。
その状態を、「商品と材料が1対1の関係にある」と呼んでいます。
これは小売店でよく見られるケースですが、それでも、仕入先への発注品名と売上でレシートに表示される品名を異なったものにしたいという場合もあるでしょう。そういう使い方に対応するために、商品マスタと材料マスタに区別しています。
ところが、その状態だと「商品マスタはPOSと自動連携だけれど、材料マスタは手入力で登録」することになり、とても手間がかかりますよね。ですので、
自動連携は商品マスタだけでなく、材料マスタにも自動連携できる
この機能は、dPackの初期設定で、お客様の希望により当社がシステム設定します。
小売店では、ほとんどの商品が材料と1対1の関係にあるので、この設定をあらかじめ行うことで材料マスタの登録メンテナンスからも解放されることになります。
商品と材料の関係が1対2以上の関係になる場合を「セット品」や「加工品」として管理したい場合は、こちらをご覧ください。
はい、とても重要な点が2つあります。
・部門コードを店舗間で重複設定しないこと
・商品コードを店舗間で重複設定しないこと
この2点を必ず守っていただく必要があります。
(1)問題点の現状把握
POSを新しく導入されるときに、商品だけでなく部門を設定することが必須になっています。これは、部門が消費税の税率区分をっ設定する対象となっているためで、その設定を行わないと標準税率と軽減税率の使い分けができなくなっています。
このシステム構造は、2019年10月1日に複数税率の仕組みが導入された際に、商品ごとに設定するのではなく、部門ごとに設定することで各社がシステム設計したためです。具体的には、食品や新聞という部門によって軽減税率の適用がされたため部門で制御することになりました。また、外食産業が標準税率になったものの、持ち帰り商品は軽減税率になったため、これについても部門で区分するのが最も適切であったためです。
さて、物販店も飲食店のどちらも小売店においては、POSを新しく導入されるときにそのような部門を設定しますが、一つの事業会社において、複数の業態が店舗展開されていることは珍しくありません。
例えば、ラーメン店と和食店や食品スーパーと雑貨店など、いろいろな業態展開が考えられます。
このようなケースで、POSの部門設定が次のようになっていることがあります。
食品スーパー | 雑貨店 | |
部門 | みそ、醤油、塩 | ライセンス品、文房具 |
商品 | みそラーメン、醤油ラーメン、塩ラーメン | ぬいぐるみ、タオル、下敷き、鉛筆 |
このような場合に、POSの部門コード設定および商品コード設定について、次のような設定にされているケースが多いです。
食品スーパー | 和食店 | |
コード 名称 | コード 名称 | |
部門 | 01 みそ | 01 ライセンス品 |
商品 | 100 みそラーメン | 100 ぬいぐるみ |
02 醤油 | 200 タオル | |
200 醤油ラーメン | 02 文房具 | |
03 塩 | 300 下敷き | |
300 塩ラーメン | 400 鉛筆 |
そこで、在庫管理をしたい場合に問題が生じます。なぜなら、商品コード(=材料コード)の100番が味噌ラーメンなのかぬいぐるみなのか、コードが重複してしまうために、判別がつかない状態になるからです。
もし、この商品がみそラーメンもぬいぐるみも、他社製品だったときにそれぞれJANコードがついている場合には、この重複はありえないので何の問題もありませんが、自社コードをPOSに付した場合は、上のように重複してしまう設定をされていることがよくあります。
同様に、部門についても部門コードが同じ01で「みそ」なのか「ライセンス品」なのかわからなくなってしまい、dPackに自動連携したときには、あとからデータ連携した方で上書きされてしまいます。
(2)解決するための対策立案
このような状態を解決するためには、業態を横断した共通部門として設定することが理想的ではありますが、業態の内容があまりにも異業種すぎる場合には、共通部門として標準化することは難しいのが現実です。
実際に、前述の例のように、まったく異なる商品群を取り扱っていて品揃えが多種多様に渡る場合には、部門の統合はまず不可能と言えるでしょう。
そこで、部門を分けるために、業態ごとにゾーンを分けて設定していただくことをお願いしています。
上の図は、部門コードを業態別に割り当てて、その上で、商品コードが重複しないように部門コードを先頭2桁に割り当てているという設定例です。
このように設定することで、部門重複がなくなり、売上分析でも部門別の売上高を区分して集計できますし、在庫管理の際にも同一商品に一意(ユニークとも言います)なコードを付して在庫数を集計できますので、運用面で問題なく進めることができます。
(3)そのように設定する理由
ここで、どうしてそのような設定にすべきなのかを考えてみましょう。
まず、自社のオリジナル商品(製品)が新しく開発されたとします。もしその商品にJANコードを付けたとすると、次のようなコードの付番方法が適用されることが決まっています。
例えば、この図の一番右側の(C)7桁事業者コードで見てみましょう。最初の「49」が日本の国番号を表していて、「12345」が事業者のコードです。その次の「67890」が商品に付されたコードで、これによって商品を判別することになります。
このJANコードは、必ず一つの商品に一つのJANコードという関係になっています。中身が同じ商品でも、デザインが違う場合や、6本セットや1ダースなど荷姿が違う場合には、その商品単体とは別のJANコードをつけて、「別々の商品として分けて管理したい」場合に対応します。
例えば、お客様から受注したときに、どの商品を出荷すべきなのか、品違いをしないように設定されているのが商品コードですよね?ですから、別々のモノとして区分管理したい必要に応じて、商品コードは分けられています。
その逆に、まったく異なる商品が同じJANコードで管理することはありえるでしょうか?
極めて例外的なケースで、例えば「この箱の中にあるハンカチはどれでも100円」のような販売方法ではそういうことも考えられますが、それはそもそも「異なる商品」ではなくなっています。
このように、別々の商品として管理したい商品は、商品コードが異なるというのが一般的な管理方法です。
次に、部門についてですが、POSでの部門設定については、1つの商品に対して必ず1つの部門設定ですよね。つまり部門と商品は1対1の関係にあります。
1つの商品が複数の部門に登録されるということは、通常はありません。
ということは、ひとつの事業者の中では、実物商品に対して1つの商品コードが付され、その上に1つの部門コードが付されることになります。
このような理由から、部門と商品はどちらも重複した設定をしてはいけないことがお分かりいただけると思います。
(JANコードについてさらに詳しくお知りになりたい方は、こちらをご覧ください)
dPackでは商品マスタに登録できる分類は10種類があります。
その10種類のうち、POSと連動している基本分類とdPackでのみ使用できる拡張分類の2種類があります。
下図の分類種類一覧画面の「部門」〜「未使用」までの基本分類5つ(①〜⑤)と、「ブランド」〜「集約商品」までの拡張分類5つ(A〜E)の2種類があり、このうち、POSと連動することができるのは①「部門」、②「大分類」、③「中分類」になります。
次に、その2種類の分類について説明します。
(1)POSと連動する分類(基本分類)
例えばNECモバイルPOSの画面で商品分類の設定は商品マスタで行います
POSの商品マスタには画面の一番下に「部門」「大分類」「中分類」という3つの分類を設定できるようになっています。この3つの分類をdPackに自動的にデータ連携しています。基本分類の①〜③が部門、大分類、中分類になっているのが下図から確認できます。
(原則法では①部門のみdPackと連携しており、お客様の希望があった場合のみ例外的に②大分類、③中分類の連携の設定を行なっています。その理由は、大分類と中分類については使用されることがほとんど無いためで、コードによる自動連携をしていないことによるものです)
基本分類の④と⑤については将来的な拡張用の予備で、後述する拡張分類と同様にユーザーが自由に設定することが可能です。
(基本分類の②③についても、前述の原則法のように大分類と中分類の連携をしない場合にはそれらも拡張分類と同様に使用することができます。また、基本分類②③④について、POSの大部門(部門の上位概念。下図参照)を自動連携することができます。大部門のデータ連携は当社サポートで設定しますので、最初のご利用申込時にお申し出ください。)
基本分類については、分類をあらかじめ登録することでリスト化することができます。例えば、下図は基本分類⑤の分類名を「産地」に変更して、そのリストをあらかじめ登録した設定例です。
(2)dPackで自由に設定できる分類(拡張分類)
dPackでは、POSで設定した分類以外にも、dPackでのみ使用する商品分類を設定することができます。主に売上分析用に使用する分類です。POSの設定まで戻らなくてもdPack内で完結しています。
(下図の赤い枠部分が拡張分類です)
拡張分類は、基本分類とは違って、分類コードを使用したリストは無く、この入力欄に登録された文字情報だけで分類します。ですので、人間にとっては同じ意味だと思っている単語でも、漢字や文字種が異なると、別々の分類だと認識されますので、入力誤りには注意が必要です。(例えば、大阪と大坂、ビールとビールなど)
この画面にある「ブランド」などの項目名称も自由に変更することができます。
dPackでは仕入先からの納品伝票を、品目ごとに入力することができますが、そのためには食材や商品を材料マスタに事前に登録しておかなければなりません。
一方で、仕入金額だけ管理して支払手続きまではシステム化したいものの、その伝票明細までは必要がなく、合計金額で入力して、その納品事実を記録しておけば良いという運用をすることがあります。
これは、取引を記録している原始証憑はあくまでも仕入伝票(仕入先からの納品伝票)であって、それを保管していることで商取引の証跡となる帳簿書類等の保存の要件を満たしているからです。
dPackでは、そのような簡易的な仕入入力を行うことも可能です。
仕入諸口という品目を材料マスタに登録して、単価変更設定を「金額入力可」の設定にすることで、伝票の明細行または伝票合計の金額を入力することが可能です。
以下に、その画面操作の手順を動画でご説明します。
(1)仕入諸口を材料マスタに登録する
仕入金額だけを入力するということは、伝票に記載された個々の品目ごとに数量や単価を入力しないということですから、その金額だけを入力する設定の材料マスタとして「仕入諸口」という名前で登録します。
メニュー→マスタ管理→材料関係→材料一覧から材料マスタの登録を行います。検索ボタンを押して、「新規登録」ボタンが表示されますので、そこから進みます。
必須入力である「材料コード」と「材料名」を入力します。材料コードは英数10桁です。材料名は仕入金額入力ができることがわかる名称ならなんでも構いません。(例:伝票金額入力、金額のみ、など)
次に、単価変更区分を設定します。
単価変更区分は、仕入入力の時に単価を変更できるかどうかを設定する機能です。これは、例えば社内の購買管理部門が仕入先と単価交渉を行って契約締結していて単価決定権が購買管理部門にあるため、店舗が仕入伝票の入力時に単価を上書きしてしまわないようにする機能です。
その中で、「金額入力可」という設定区分は、例えば食材が不定貫で届けられるため、その仕入金額が重要で、数量や単価は計算根拠にすぎず、円未満端数の四捨五入などで計算が合わないケースなどに使用する設定です。
今回は、その設定を利用して「伝票金額を入力して仕入計上」するように対処します。
(2)仕入諸口を使用できる店舗を指定する
次に、仕入諸口による伝票金額入力ができる店舗を設定しましょう。
このような仕入諸口による伝票金額入力を認める店舗は、一部の店舗だけにすることも可能ですし、スタート時はすべての店舗で使用することも一括設定できます。
材料マスタを登録したら、材料一覧の画面から、もういちど「仕入諸口」の材料マスタを開きます。
すると、こんどは画面上部に複数の設定タブが表示されます。
左上の「仕入諸口」という材料名が表示されていて、その下に「詳細情報」「商品構成」「取扱店舗」「アレルギー設定」「取扱業者」などの表示があります。
この中の「取扱店舗」をクリックします。
初めてこの「仕入諸口」の取扱店舗画面を開きますので、まだ店舗が登録されていない状態です。
ここで、画面下部の「取扱組織登録」ボタンを押します。
ここで、全ての店舗を選択するときには、「すべてのチェックを入れる」を押せば、全店舗を一括登録できます。
これで保存ボタンを押して設定完了です。
(3)移動伝票で仕入金額を入力する
設定が完了したので、次に仕入金額の入力画面です。
購買管理機能を使用されている場合(dPack BusinessまたはPremiumをご利用の場合)には、発注納品機能が使用できますから、仕入入力はそちらから行うことが運用想定ですが、このケースのように仕入金額だけの入力で良い運用を行う場合には、その機能を使用しなくても移動伝票を使用して簡易的に仕入入力が可能です。
(購買管理機能を使用して発注無しで仕入入力から始めたい場合はこちらをご覧ください)
まず、メニュー→在庫管理→在庫移動から入って、
店舗を選んで仕入金額を入力したい店舗を選択します。(ここに表示される店舗は、従業員ごとに表示する店舗を設定できます。通常は自店舗だけが表示されます)
次に、仕入金額を入力する材料を選択するのですが、もし他の材料を登録していなくて「仕入諸口」だけの登録であれば、この画面には最初からその材料しか表示されず、間違うことはないです。
ここで伝票の「追加」をクリックします。
次に表示される移動伝票の画面は、仕入だけでなく全ての在庫移動を入力できる画面で、この画面で「仕入」区分を使った入力を行うことができます。
ここで仕入先も自由に選択できます。
購買管理機能を使用して、その材料マスタ登録時に取扱業者を指定した場合は、購買管理機能の発注および納品の画面では、このような自由入力はできません。発注先を間違えたりしないように、マスタで制御しているからです。けれども。移動伝票はイレギュラーに備えて何でも入力できる魔法の伝票なので、この設定の有無にかかわらず入力が可能です。
(購買管理機能の仕入先取扱材料の設定方法はこちらをご覧ください)
このように、仕入金額だけの入力が可能になります。
移動数は伝票枚数や行数(=品目種類数)を入力するなどの運用ルールを自由に決めると良いと思います。また、仕入先からの納品伝票番号をメモ欄に入力するなどの運用ルールも有効です。
dPack Businessでは購買管理オプションが標準装備されていますので、発注納品の業務をシステム処理することができます。
ところが、発注入力を行わないケースもよくあります。例えば、発注は仕入先が用意しているオンライン発注システムを使用している場合などです。
それ以外にも、電話で発注していたのを入力し忘れていて、納期になって突然、品物が届いたということもあるでしょう。それをわざわざ発注から入力するのは面倒ですね。
dPackでは、そんな場合でも納品処理から仕入入力を開始することができます。
まずその作業手順を動画でご紹介します。
ここからは、その作業手順を画面ごとに解説していきます。
(1)仕入先の選択
dPackでは、店舗ごとに仕入先を事前に登録しておき、「この店舗ではどこの仕入先から仕入できる権限があるのか」を制限して、入力間違いの防止や、仕入先を一覧から選択するだけという利便性を追求しています。
この画面では、従業員「D.モーガン」さんがログインし、その勤務店舗である「阿倍野店」の仕事をしています。
仕入先には、「仕入先Zから大国産業」まで7社が登録されています。この7社が阿倍野店で仕入計上することのできる仕入先という設定をしています。
ここで、大国産業から品物が届いたとしましょう。納品入力のために、赤い枠の部分をクリックします。
大国産業で取り扱っている仕入品が一覧表示されます。
(2)納品伝票の入力
実際に到着した品物が、納品伝票に4行で以下のように記載されていたとしましょう。
行番 | 商品名 | 納品数 |
---|---|---|
1行目 | ちくわ | 3個 |
2行目 | 玉子 | 6パック |
3行目 | キムチ | 5パック |
4行目 | カレー粉 | 5袋 |
dPackの画面では、この1行目から順にチェックマークをつけていくことができます。(もし発注から入力していれば、この作業は必要ありません)
ここで、次へボタンを押すことで、伝票入力画面に進みます。
納品伝票に記載されている伝票番号などを入力し、納品数を入力します。
タッチパネルで入力するときには、画面のようにテンキーが表示されますので、iPadなどを使えば、店頭や倉庫などの検品現場での入力が可能です。
これで保存ボタンを押すと、伝票入力は完了です。在庫にも反映しています。
納品一覧をみると、納品済みのところにいま入力した金額(税抜)が反映されています。
(3)単価変更したい場合や金額入力する場合
この画面では、納品単価が自動的に表示されていますが、この単価を修正上書きする運用をしたい場合は、材料マスタで上書き可能の設定(単価変更可)を行うことができます。単価ではなく納品金額をそのまま入力する設定(金額入力可)にすることも可能です。
(4)納品数量の単位と在庫管理単位が異なる場合
納品数量と社内在庫管理の単位が異なる場合は、仕入先ごとにその設定ができます。
例えば、牛肉のようにパックで発注や納品を入力するものの、在庫管理はグラムで計測している場合に、次のように設定します。
この設定例では、発注と納品の両方で「パック」での入力ができることと、1パックの納品があったときに、在庫管理では入庫2000グラムで入庫するように設定されています。
こ画面は、材料マスタの上部にあるタブ「取扱業者」を選択してメンテナンスすることができます。
(5)バーコードラベルを発行する場合
各種商品(=材料)には、仕入先からJANコードがついていないものがあります。在庫管理のために店頭商品にはバーコードを貼りたい場合に、インストアコードをつける場合もあります。
そのときに、仕入先から品物が届いて入庫する前にそのバーコードシールを貼っておきたいので、この納品作業をしたときにバーコードシールを発行することができます。
いま、先ほどの仕入品のうち「玉子」と「キムチ」をバーコードシールの発行する設定をしてみました。
こうすることで、納品入力画面を表示したときに、自動的に「ラベル発行」のチェックが入るようになります。
この納品伝票にはバーコードシールを発行する商品が含まれてますよというお知らせでもあります。
この画面から納品登録すると、次の画面で表示されるバーコード発行を押します。ラベルシートの種類は過去に使用したものを再表示しています。発行枚数も自動的に納品数量になっていますので、そのまま発行ボタンを押すだけです。
この画面では、ラベルシートの途中まで使用したものでも、途中から印刷できるように、印刷開始位置を指定することができます。
次の画面からEXCELでバーコードを出力したファイルをダウンロードできます。
仕入先から入荷する前に先にバーコードシールを準備しておきたい場合には、発注入力から行うことで、これと同様に入荷予定からバーコードを発行することが可能です。
バーコードラベルの印刷開始位置を「2段4列」と指定した場合は以下の通りです。
dPack Businessをお使いのお客様は、仕入先とのデータによる発注仕入の機能「dPack dX-EDI」を有償オプションでご利用いただくことができます。
dPack dx-EDIには、発注仕入データファイルを交換するFTP EDIと、仕入先がインターネットを通じてブラウザから受注データを取得するWeb EDIの2通りが選択できます。
ここでは、仕入先がインターネットブラウザで受注、ピッキング、出荷まで行うWeb EDIの操作方法を説明します。
設例:
(発注側=dPack Businessユーザー)
DMCデモ株式会社 阿倍野店
(受注側=dPack dX-EDIユーザー)
えびすや
(1)店舗からの発注
店舗から、発注権限のあるユーザーがログインして、仕入先を選んで発注します。。
仕入先にはあらかじめ発注可能な品目(その仕入先の取扱品目)が登録されているので、その中から選んで発注数量を入力するだけです。
(2)仕入先の受注と出荷作業
仕入先の「えびすや」では、dPack EDIの画面から受注内容を照会することができます。その画面からCSVデータをダンロードして、自社の倉庫管理システムへ出荷指示データとして取り込むことができます。
倉庫管理システムがなくても、倉庫の在庫置き場所別にピッキングリストを印刷することができるので、簡易的な出庫管理が可能です。
ここで、材料名「昆布だし」が店舗から4袋の発注があったにもかかわらず、倉庫に残り3袋しかなかったため、その旨を店舗に相談して、とりあえず3袋だけ納品して欲しいと合意したとします。
ですので、発注金額と出荷金額が異なることになりました。
(3)店舗の納品処理
EDIによって、店舗と仕入先はデータでつながっています。仕入先から出荷された情報はすぐに店舗でそのまま納品処理できます。(実際には運送会社が運んでいる間は納品待ち状態です)
店舗の納品担当者がログインすると、過去に発注した情報と、仕入先から納品される入荷予定の情報が一覧できるようになっています。
納品担当者は、実際に到着した品目を納品伝票で検品して、納品したことを画面上でデータ確定させるだけで、納品と仕入の作業が完了します。
これで店舗側の納品処理は完了し、在庫に入庫計上されます。
(4)仕入先の進捗管理
仕入先では、出荷した商品が店舗に問題なく到着したか、その納品処理が処理されたかを知る必要があります。
dPack dx-EDIでは、出荷明細照会の画面で、その出荷済みの伝票ごとにどこまで処理が進んでいるかが確認できます。
店舗での処理から本部での確定処理、経理部門での締め処理から支払処理までの進捗状況がこの画面から確認することができます。
店舗側で納品処理が行われた時に、単価の間違いや数量の不足などのイレギュラーが生じている場合に、納品伝票が修正されていることがあります。その場合には、伝票確認画面で仕入先からもその内容が確認できます。
(5)仕入先の照合と入金予定
店舗側で締め処理が行われ、支払が確定されると、仕入先の入金予定として表示されます。
店舗側の本部にて支払い確定したあと、仕入先では支払明細書(請求書)をPDFファイルでダウンロードでき、その情報を伝票単位で画面にて確認することができます。支払明細書はインボイス対応していますので、店舗側では仕入先からの適格請求書として使用することができます。(国税庁:インボイス制度に関するQ&A 問88)
仕入先は請求書の発送が必要なくなりますし、店舗側では納品事実を仕入先に連絡することで、納品書と請求書の照合作業から解放され、大幅な合理化が可能です。